こんな立地条件がいい!空き家を売りに出したい立地条件5つ


空き家を売却する際、建物の古さや修繕の必要性などが気になる方は多いでしょう。けれども、実際の売却成功例を見ていると、「立地が良ければ多少ボロくても売れる」「再利用の見込みがあればリフォーム前提で買い手がつく」という事例が圧倒的に多いのです。つまり、空き家売却において最も重視すべきは、建物そのものではなく「立地条件」なのです。
ここでは、空き家専門業者のスタッフである筆者が、これまでに扱った多くの取引データと経験をもとに、「買い手がつきやすい空き家の立地条件」を5つに絞って、わかりやすく解説します。相続した実家や使っていない古家をどうすれば売れるのか悩んでいる方のヒントになれば幸いです。
駅や主要バス停から徒歩圏内にある

空き家を売却する際、まず第一に注目したい立地条件が「駅近」や「バス停が近い」ことです。とくに都市部だけでなく、地方都市や郊外であってもこの条件は根強く支持されています。
一般的には「駅から徒歩10分圏内」が売却の際に強いアピールポイントとなります。これは通勤・通学者にとって利便性が高く、資産価値も安定しているからです。また、近年では高齢化や車離れの影響で「車を持たない世帯」も増えており、公共交通機関にアクセスしやすい物件は非常に人気があります。
例えば、単に「駅徒歩10分」と書くよりも、「駅まで平坦な道で徒歩7分」「夜でも明るい道でバス停まで徒歩3分」「朝夕は1時間に5本のバスが運行」といった具体的な生活動線の情報を記載することで、物件の魅力は格段にアップします。
また、最寄り駅が再開発中のエリアや、快速・特急が停車する主要駅であれば、将来的な資産価値の向上が見込めるとして、投資家層の注目も集まりやすいです。駅の「距離」だけでなく「駅の質」にも着目して情報発信していくと、買い手の層がぐっと広がります。
生活利便施設が徒歩圏にそろっている

駅近と並ぶもう一つの重要な立地条件が、「周囲に生活利便施設が整っていること」です。空き家を購入する人は、当然その後に住むか貸すか、あるいは用途変更を検討しています。いずれにせよ、「毎日の生活をどれだけ快適に送れるか」は共通の関心事です。徒歩圏内に以下のような施設がそろっていると、空き家の売却価値は大幅に上がります。
●スーパーやドラッグストア、コンビニ(徒歩5〜10分以内が理想)
●病院やクリニック(内科、歯科、整形外科など)
●郵便局や銀行の支店、ATM
●小学校、中学校、保育園
●公園、市民センター、図書館などの公共施設
また、共働き世帯や高齢者が多く住む地域では、「車なしでも日常生活が成り立つか」が極めて重要なポイントになります。徒歩5分の距離に24時間営業のスーパーがあるだけで、「この空き家は便利そうだ」と思ってもらえる確率は飛躍的に高まります。
近年では、「買い物難民」と呼ばれるような高齢者の暮らしの問題も話題となっており、近隣にスーパーがあるかないかは、そのまま物件の売却のしやすさに直結する要素なのです。
さらに、近くに学校がある場合は、子育て世帯をターゲットにした売却も視野に入ります。「小学校まで徒歩8分、安全な通学路」などの情報を記載することで、購入層の具体的なイメージにつながり、意思決定を後押しできます。
土地の形や接道条件が良好である

どんなに便利なエリアに建っていても、土地そのものに問題があると買い手は慎重になります。空き家を売却するうえで、「敷地条件の良し悪し」はとても重要なポイントです。理想的な条件としては、次のようなことがあります。
●正方形や長方形に近い「整形地」である
●前面道路が4m以上ある
●接道面が2m以上あり、再建築が可能な法規上の条件を満たす
●土地の高低差が少なく、平坦である
●境界が明示されており、確定測量が完了している
特に接道義務(建築基準法第42条)に抵触している物件は、住宅の再建築ができない「再建築不可物件」として扱われるため、買い手が極端に限られてしまいます。事前に不動産会社や自治体で確認を取り、売却前にクリアすべき条件がないかをチェックすることが重要です。
また、南向きで日当たり良好、通風に優れる土地であれば、古い建物がそのままでも「住み替え需要」や「投資需要」に結びつきやすくなります。最近では「土地付きの小屋暮らし」や「DIY再生住宅」といったニーズもあり、形状と接道条件が整っていれば自由度の高い再活用が期待されます。
測量図や登記情報が整っていると、買い手に安心感を与えるだけでなく、交渉の際の価格面にも良い影響を及ぼすことが多いのです。
需要がある施設やエリアの近隣にある

駅やスーパーが近くになくても、「その立地ならではの需要」があるケースは少なくありません。特に次のような周辺施設がある場合、購入希望者のニーズとマッチしやすくなります。
●大学や専門学校のキャンパス(学生向けアパート・下宿として活用)
●病院や老人ホームなど医療・介護施設(職員用住居として需要あり)
●工業団地、物流センター(作業員の短期宿泊所や社宅向け)
●移住促進エリア、観光地、温泉地(別荘・民泊・ワーケーション拠点として)
空き家がこのような施設の近くにあれば、「立地特化型活用」が可能であり、築年数が古くても価格交渉がスムーズに進む傾向があります。加えて、再開発予定エリアの境界付近や、都市計画道路の計画地近くなど、「将来的に地価が上がる可能性がある」地域も注目です。
また、自治体によっては「空き家バンク」や「移住支援制度」を用意しており、補助金制度や固定資産税の減免措置があることも。売却前に、地域の行政サイトなどをチェックし、購入者にメリットのある情報を伝えられるよう準備しましょう。
活用イメージが広がる立地である

最後に重要なのが、「買い手にとっての活用イメージ」が湧きやすいかどうかです。これは目に見える条件というよりも、「立地+雰囲気+周辺環境」などが生み出す“使い道の想像しやすさ”に関わります。たとえば以下のようなパターンが挙げられます。
●郊外の自然に囲まれた空き家 → 週末農業、DIY拠点、アトリエとして
●商店街近くの古民家 → カフェ、雑貨店、民泊に転用可能
●海沿いや山間の物件 → キャンプ場やシェア別荘として
●古民家+蔵付き → 歴史資産活用型のプロジェクトにも対応
このように、買い手が「この物件を手に入れたらこう暮らしたい」と思える立地や外観は、それだけで販売力が高まります。広告や物件情報の中で次のような表現ができるような物件は、不動産業者でもかなり気になる物件ですから、売れるチャンスは圧倒的に高くなります。
「家庭菜園や果樹園に適した広い庭があります」
「古民家カフェや地域拠点としての再活用にもおすすめ」
「閑静な環境でリモートワークや創作活動の拠点に最適」
こうした言葉を添えることができる物件は、ただの“古い空き家”が“夢のある住まい”に変えることができるため、購入者の心理に響きます。今の時代、「用途を提案できる空き家」こそが売れる物件なのです。
まとめ
空き家の売却において、もっとも強力な武器となるのが「立地条件」です。どんなに建物が古くても、周囲の環境や土地そのものに魅力があれば、購入希望者の心を動かすことは十分に可能です。逆に、築浅で綺麗な家であっても、アクセスや利便性に難があると、なかなか売れずに月日だけが経ってしまうこともあります。
今回ご紹介した5つの立地条件――駅やバス停から徒歩圏内であること、スーパーや医療機関など、生活に必要な施設が近いこと、土地の形や接道条件が良好であること、特定のニーズ(学校・病院・工場など)に応える立地であること、買い手が活用イメージを持てる、夢のある場所であること――これらはすべて、買い手の“暮らしのイメージ”を膨らませる力を持っています。そして、そのイメージが現実味を帯びたとき、空き家は「欲しい物件」へと変わります。
売却を成功させるためには、まず自分の空き家を客観的に見つめ直し、「この家の立地には、どんな可能性があるか」「どんな人にとって、魅力的に映るのか」といった視点で価値を整理してみましょう。
必要であれば、不動産業者や鑑定士、行政の空き家相談窓口にアドバイスを求めるのも良い方法です。
空き家は、単なる“使われていない建物”ではありません。そこには、次の住まい手が暮らしを紡ぐ“可能性”が詰まっています。立地のポテンシャルを正しく伝えれば、その空き家にも、きっと新たな物語が始まるはずです。
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